会長挨拶
研究に基づいた物理教育の刷新へ
日本物理教育学会は，物理教育の振興を目的として1952年に設立された，日本学術会議の登録団体です。会員の多くは高等学校，大学の教員，学生ですが，小学校，中学校等の教員，研究所・企業勤務の方など，幅広い会員層を有しています。 物理教育は物理学の発展と表裏一体の関係にあり，その歴史は古いものです。しかしながら，物理教育が研究分野として確立されたのは20世紀後半で，研究分野としては極めて若い分野といえます。物理教育研究は，特に21世紀になってから大きく発展し，他の物理の専門分野と同様に，定量性，再現性，予言性を有する研究成果が急速に積み上げられてきています。 物理教育研究により，生徒・学生の概念理解度や授業効果等が定量的に比較できるようになりました。それまでは，どこで生徒・学生がつまずくのか，教育効果の高い授業法とはどのようなものかといったことは，経験を積まなければ獲得できませんでした。しかし，授業での知見を研究として積み上げ，発展させていくならば，研究成果の応用として， 新任の教員でも経験を積んだベテランの教員と同等以上の授業を展開することが原理的に可能となるはずです。さらには，長年にわたり解決の糸口が見えていない理科離れ，物理嫌いに対する打開策を研究によって見出し，物理を万人に愛される教科へと変容させることも決して夢ではありません。 本学会が核となって，物理教育に関心のある方々すべての力を結集し，この夢の実現へと歩みを進めていきたいと思います。是非，ご協力をお願い致します。
会長 新田英雄
2021年より
日本物理教育学会の沿革
| １９５２（昭和２７） | 創立（創立日：昭和27年11月3日，母体は物理学会・科学教育委員会） |
| 初代会長は藤岡由夫（１９６４まで） | |
| １９５３（昭和２８） | 物理学会の会場に於いて日本物理学会と共催でシンポや原著講演会の開催 |
| （以下物理学会の度に開催し現在に至る） | |
| 〃 | 「日本物理教育学会誌」第１巻１号発行（以下毎年４―６号発行） |
| １９６１（昭和３６） | ハーバーシヤイム博士他を招聘しPSSC講習会を開催 |
| １９６４（昭和３９） | PSSC実験器具（日本製）検定委員会発足 |
| １９６５（昭和４０） | 第２代会長 大塚明郎就任（１９８６まで） |
| 〃 | 大阪支部発足 |
| １９６７（昭和４２） | 応用物理学連合講演会を構成する学会としてシンポや原著講演会の開催 |
| （以下春季の連合講演会の度に開催し現在に至る） | |
| １９６８（昭和４３） | ルイス博士他を招聘してナフィールド物理講習会を開催 |
| １９６９（昭和４４） | 北海道支部発足 |
| １９７１（昭和４６） | ホールトン博士他を招聘してプロジエクト物理講習会を開催 |
| 〃 | 物理実験機器委員会発足 |
| １９８０（昭和５５） | 物理教育用語委員会発足（１９８４年「用語集」刊行） |
| １９８４（昭和５９） | 第１回物理教育研究大会を開催（以下毎年開催） |
| １９８５（昭和６０） | 東北支部発足 |
| １９８６（昭和６１） | 物理教育国際会議を東京で開催 |
| １９８７（昭和６２） | 第３代会長 吉本市就任（１９８８まで） |
| 第１回日中米物理教育国際会議（ハワイ）に参加 | |
| 〃 | 第４代会長 霜田光―就任（２００５まで） |
| １９９１（平成３） | 第２回日中米物理教育国際会議（静岡県）に開催 |
| １９９３（平成５） | 会長声明「理科教育の危機を訴える」 |
| １９９４（平成６） | 大阪支部は地域を拡大して近畿支部に発展 |
| １９９６（平成８） | 新潟支部発足 |
| １９９７（平成９） | ICEC news letter（英文）刊行（以下毎年刊行） |
| ２００２（平成１４） | ５０周年祝賀大会を開催 |
| 〃 | 物理教育四国連絡協議会発足 |
| ２００６（平成１８） | 第５代会長 有山正孝就任（２００７まで） |
| 〃 | 物理教育国際会議（ICPE2006）を東京で開催 |
| 〃 | 中国連絡会発足 |
| ２００７（平成１９） | 中国四国支部発足 |
| 〃 | 関東地区連絡会の発足 |
| ２００８（平成２０） | 第６代会長 高橋憲明就任 |
| ２０１２（平成２４） | 学会監訳書『科学をどう教えるか－アメリカにおける新しい物理教育の実践』刊行 |
| ２０１３（平成２５） | 九州支部発足 |
| ２０１５（平成２７） | 第７代会長 村田隆紀就任（２０２０まで） |
| ２０２１（令和３） | 第８代会長 新田英雄就任（現在に至る） |